【投資日記7/7】サムスン決算きっかけに半導体総崩れ、日経-2.12%｜ホルムズ海峡は正常化へ

はじめに

昨日（7/7）は「7/2・7/6のように中身は堅調なのでは」と予想していたのですが、今回は予想が外れました。

東証プライムの値上がり銘柄数は746、値下がり772と、僅差ながら値下がりの方が多く、半導体関連の下げが幅広く波及した一日でした。

とはいえ、無理に大きく動くようなことはせず、日経レバを25株だけ新規で信用買い。

「欲張らずに少しだけ」という規模に留めています。

結果的に、この日は大きく買わずに済ませたのが正解でした。

夜の米国市場も下落し、日経平均先物は時間外で850円安まで売られています。

7/7の市場サマリー

震源はサムスン電子の決算発表

7日朝方、韓国のサムスン電子が2026年4〜6月期業績（速報値）を発表したところに売りが膨らみ、SKハイニックスも連れ安。

KOSPIは取引を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動されるほどの急落となりました。

韓国株安と歩調を合わせ、東京市場でもキオクシア（-11.26%）のほか、東エレクやアドテストなどの半導体製造装置、村田製や太陽誘電などの電子部品、フジクラなどの電線株に売りが波及し、日経平均を押し下げました。

日経平均はこれまで下値支持となっていた25日移動平均（6日時点で6万8609円）を明確に下回り、これが短期筋の見切り売りを加速。

一時6万8000円割れが目前に迫りました。

三菱UFJeスマート証券のアナリストは「買われすぎていた人工知能（AI）・半導体関連の過熱感を冷ます動きが継続した」との見方を示しています。

値下がり率上位も日ケミコン（-15.34%）、大同メタル（-13.86%）、MARUWA（-12.74%）、マルマエ（-12.44%）、SUMCO（-11.62%）と、いずれも半導体材料・部品関連が独占しました。

この日の下げが、業種を特定できるくらいはっきりした一日だったことが分かります。

KOSPIのサーキットブレーカー、今年で5回目

今回のKOSPI急落は、今年だけで5回目のサーキットブレーカー発動です。

振り返ると、6月下旬から7月にかけて、韓国株は「暴落→反発」を繰り返してきました。

証券界隈では、これまでの急落を「ファンダメンタルズの悪化ではなく、短期的な需給イベント」と診断する見方が多いようです。

KOSPIは年初来でなお約90%の上昇を維持しており、世界の主要株式市場の中で最も高いパフォーマンスを記録しています。

一方で、サムスン電子とSKハイニックスの2社でKOSPI時価総額の55%超を占める極端な偏りや、個別株レバレッジETFの急拡大による変動性の増幅など、構造的なリスクも指摘されています。

これまでは反発を繰り返してきましたが、次も同じ結果になる保証はなく、今後の値動きは注意して見ていく必要がありそうです。

一方で、ホルムズ海峡は正常化に向かう

半導体で荒れた一日でしたが、別の観点では明るい材料もありました。

商船三井の田村城太郎社長が、中東情勢の緊迫による業績への影響について「（現時点で）限定的にとどまっている」と説明しています。

同社は4月時点で、中東情勢の影響により経常利益ベースで240億円の減益要因になると見込んでいました。

6月下旬に開いた定時株主総会の内容によると、田村社長はホルムズ海峡の輸送が双方向でおおむね正常化しているとし、「資源輸送はかなりの程度再開できる状況にある」と語っています。

化学品などを運ぶケミカル船は、調達先の変更で米国からの輸出が活況になるなど供給網に変化が出ているとのことです。

6月の米イランの戦闘終結に向けた覚書の締結後は比較的安定した状況にあるとして、ホルムズ海峡が「安定的に通れる見通しが立つことが最も重要だ」としています。

半導体という「AI相場の過熱を冷ます」下げ材料がある一方で、エネルギー・海運の分野では地政学リスクの後退という上向きの材料が同時に進んでいる。

昨日はこの2つの流れが並走している一日だったと言えそうです。

追記：ただし、この「正常化」の流れに冷や水を浴びせる報道が、その後すぐに出ています。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは7日までに、イラン革命防衛隊がホルムズ海峡を通航していた2隻の商船をミサイルで攻撃したと報じました。

さらに7日には、米財務省がイラン産原油などの販売を許可していたライセンスを取り消したと発表しています。

商船三井社長の「正常化している」というコメントは6月下旬の株主総会時点のものであり、わずか1週間ほどでこの前提が揺らぎ始めている格好です。

中東情勢は楽観できる状況ではまだない、ということを示す動きだと受け止めています。

夜間・米国市場（7/7）：AI・半導体安に加え、中東情勢の再燃も重荷に

7日の米株式市場でダウ工業株30種平均は3営業日ぶりに反落し、終値は前日比-130.76ドル（-0.24%）安の5万2925.15ドルでした。

人工知能（AI）や半導体関連株が下落し、相場の重荷となりました。

米原油先物相場が上昇したことも、主力株への売りにつながっています。

この日の韓国株式市場でサムスン電子が大幅に下げました。

7日発表した2026年4〜6月期業績の速報値は好調だったものの、材料出尽くし感からの売りに押されています。

アジア市場でのAI・半導体株への売りが米国の関連銘柄にも波及し、ダウ平均の構成銘柄ではないもののマイクロン・テクノロジーやインテルのほか、製造装置株の下げが目立ちました。

ロイター通信は7日、中国のAI新興のディープシークがAI半導体を開発していると報道。

エヌビディアなどの半導体への依存を減らす狙いがあるとされ、これも米半導体株の売りにつながり、投資家心理の重荷となっています。

中東情勢を巡る不透明感が改めて意識されたことも、主力株の売りを促しました。前述の通り、イラン革命防衛隊によるホルムズ海峡通航中の商船へのミサイル攻撃が報じられたほか、米財務省によるイラン産原油販売ライセンスの取り消しも発表されています。米原油先物市場でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近8月物は一時1バレル72ドル台まで上昇しました（前日終値は68ドル台半ば）。

ニューヨーク連銀が7日発表した6月の消費者調査では、1年先の予想物価上昇率が3.7%と、2023年9月以来の高水準となりました。

物価高が企業収益に与える影響も懸念されやすい状況です。

ただしダウ平均は上昇する場面もあり、下値は堅かった様子です。

投資資金が半導体株から他のセクターに流入しているとの見方があり、ディフェンシブ株のほか、マイクロソフトやマクドナルドが買われました。

一方、ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反落し、終値は前日比-302.470ポイント（-1.15%）安の2万5818.690（速報値）。半導体関連銘柄のほか、テスラが下落し、7日からナスダック100株価指数に組み入れられたスペースXも下げが目立ちました。

日本時間8日早朝に終えた大阪取引所の夜間取引では、日経平均先物は下落。

9月物は前日の清算値と比べ850円安の6万7570円で引けました。

昨日の振り返り

ザラ場が終わった時点では「日経レバを少しだけ」という判断でしたが、その後の夜間の展開を見ると、この慎重さが正解だったと言えそうです。

米国株安、中東情勢の再燃、日経平均先物の850円安と、悪材料が重なる形で昨夜は推移しました。

半導体安に加えて地政学リスクまで意識される状況では、大きくポジションを取らなかったことが結果的に傷を浅くしています。

今日以降は、AI・半導体の調整がどこまで続くか、そして中東情勢がホルムズ海峡の通航にどこまで影響するか、この2つを注視しながら判断していきたいと思います。

本記事は個人の投資記録であり、特定の銘柄や投資手法を推奨するものではありません。信用取引には元本を超える損失が生じるリスクがあります。投資判断はご自身の責任において行ってください。